問題
化石燃料に関する次の記述のうち，最も不適切なものはどれか。
① 近年我が国では，一次エネルギー供給に占める石油の割合は減少傾向にあったが，2011年に発生した東日本大震災とその後の原子力発電所の停止により，一定の期間発電燃料としての石油の需要が増加した。しかしその後，再生可能エネルギーの導入や原子力の再稼働が進んだため，一次エネルギー供給に占める石油の割合は減少し，2021年度は1965年度以降で最低の割合となった。
② 石油，石炭，天然ガスを合わせた，化石エネルギーの我が国の一次エネルギー供給に占める割合は，2020年は80％を超えていた。この割合は，原子力の比率が高いフランスや再生可能エネルギーの導入を積極的に進めているドイツと比較すると高い水準にある。
③ 世界の石油確認埋蔵量は，2020年末時点で約1.7兆バレルであった。これを2020年の石油生産量で除した可採年数は，約54年と過去最短の年数となった。
④ 石炭の有用性として，石油や天然ガスに比べ地域的な偏りが少なく，世界に広く賦存していること。さらに可採年数が100年を超え，石油の可採年数より長いことが挙げられる。
⑤ 近年，シェールガスや炭層メタンガスといった非在来型の天然ガスの開発が進展しており，特にシェールガスは大きな資源量が見込まれている。2015年9月に更新された米国エネルギー情報局の評価調査によると，シェールガスの技術的回収可能資源量は，在来型天然ガスの確認埋蔵量よりも多いと推計された。
【引用】公益社団法人日本技術士会「過去問題（第一次試験）」ページ内掲載資料（
https://www.engineer.or.jp/c_topics/010/attached/attach_10606_7.pdf、2025年5月9日アクセス）
解答
①：石油の割合は震災直後に一時的に増加したが、その後は再エネや原子力再稼働により減少しており、2021年度は歴史的に低い水準。正しい。
②：2020年時点での日本の一次エネルギーに占める化石燃料の割合は80％超であり、他国より高い水準である。正しい。
③：可採年数54年という数字は事実だが、「過去最短の年数」という記述は誤りである。過去にはもっと短い年数（40年台前半など）とされた時期もあり、この表現は不正確。
④：石炭は地理的に偏りが少なく、可採年数が100年超と長い点は広く知られており、記述は正しい。
⑤：米国EIAの報告によれば、シェールガスの技術的回収可能量が在来型天然ガスの確認埋蔵量を上回るという推計が存在しており、記述は妥当である。
したがって、最も不適切なものは③である。
答え ③